【投資知識】QTって何？マーケットへの影響は？徹底解説します！

2022年3月のFOMCにて、FRB（連邦準備制度理事会）は利上げすることを正式決定しました。

また、年内のFF金利を1.75～2.00％に引き上げることも示唆しており、

今年予定されている残りのFOMC（連邦公開市場委員会）にて、毎回利上げすることが予想されております。

また、今回のFOMCでQT（量的引き締め）について、早ければ次回のFOMCから実施する可能性があることを示唆しております。

QTとはどのようにして行われるのでしょうか。

そして、QTが実行されることで、市場にどのような影響を及ぼすのでしょうか。

そのあたりを解説していきたいと思います。

QTとは

QTとは、英語でいうと「Quantitative Tightening」と表記され、その頭文字をとったものになります。

「Quantitative」は日本語で「定量的」、「Tightening」は「Tighten」という動詞に「ing」をくっつけて動名詞化した英語であり、「引き締め」という意味です。

直訳すると、「定量的引き締め」となり、要するに「一定量ずつ引き締める」ことになります。

量的引き締めという言葉を聞きますが、「量的」というのは「定量的」という意味だったんですね。（知らなかったです。。。）

ちなみに、金融用語で「QE」という似たような言葉があります。

英語でいうと「Quantitative　Easing」と表記され、直訳すると「定量的緩和」です。

QEとQTは文字列でみると似ていますが、意味は正反対の言葉となります。

QTとQEの違い

QTを理解するには、まずQEについて理解する必要があります。

前述でも述べたように、QEは「量的緩和」という意味ですが、具体的な実施内容として、中央銀行が新たに発行した通貨で、短期国債や住宅ローン担保証券などを購入します。

そもそも、民間の銀行とは違い、中央銀行はお金を発行できる唯一の銀行です。

新たにお金を発行し、そのお金でこれらを購入することで、市場に資金を投入し、景気の下支えします。これがQEの目的になります。

上図はFRBのバランスシートの残高推移を示したものになります。

コロナショック以降に大幅に国債等の買い入れにより、大幅に資産が増加していることが分かります。

また、短期国債を大量に購入することで、金利を低下させ、企業の積極的な設備投資や消費を促すメリットもあります。

QEを理解した上で、QTの話に戻します。

QTとは 、ずばりQEの逆のことをします。

具体的には、中央銀行が保有している短期国債や住宅ローン担保証券を民間の銀行に売却したり、民間の銀行から償還してもらいます。

これらを売却または償還することで、市場に流動している資金を回収し、過熱した景気を冷ます狙いがあります。

また、短期国債を売却することで、金利を上昇させ、設備投資や消費の抑制を図ります。

QTの実施方法にも種類がある

QTの実施方法には、3種類あります。

1. 償還分の資産の一部を再投資に回して、緩やかに資産を削減する。
2. 債券が満期を迎えて償還され、その償還分だけ資産を削減する。
3. 満期を迎える前に資産を売却する。

資産の削減速度が速いほど、市場への影響が大きくなります。

したがって、1＜2＜3の順番で市場へのインパクトが大きくなります。（3が市場へのインパクトが大きい）

ちなみに、前回のQT局面では、1番目が選択され、2017年10月～2019年７月の期間で、およそ4兆5,000億ドルから3兆7,000億ドルへと資産削減を行いました。

尚、このとき株価は上下の値幅こそ大きいですが、よこよことした展開のように見えます。

QTによるマーケットへの影響

一般的に、QTが実施されると、株式市場にとっては逆風になります。

前述で説明しましたように、QTを実施すると、市場に流通しているお金を回収されてしまいます。

市場に流通しているお金が回収されてしまいますと、株式への資金流入が減少しますので、一般的には株価は上がりにくい傾向にあります。

債券市場に与える影響を考えてみますと、今まで買い支えていたFRBという存在がいなくなり、

逆に売り手となるため、以前のような買い手は見つかりません。

そうなりますと、債券価格が低下し、相対的に利回りが上昇します。

上記をまとめますと、以下となります。

まとめ

今回はQTについて解説しましたが、株式市場にとっては逆風になりそうです。

とはいえ、現状の高インフレを抑制しないと、経済に大きな影響を与えることになるので、仕方のないと思います。

前回のQT局面では、かなりゆっくりとしたペースで実施されたので、株式市場には大きな影響はなく、よこよことした展開となりました。

しかし、今回は高インフレを抑制しないといけないので、かなり強い内容となることが予想されます。（あくまで個人の見解ですが）

現状、早期の実施としか示唆されておらず、どれくらい額をどれくらいのペースで実施するのか、具体的な内容まで開示されておりません。

内容次第では、さらに調整することになると思いますので、次回のFOMCは注目しておきましょう。